賃貸併用住宅で起きる可能性のあるトラブルとは？

賃貸併用住宅は、戸建住宅の一部が自宅と賃貸住宅という二面性を持つ建物で、基本性能や居住空間は戸建て住宅と同じグレードでありながら、家賃収入も得られることが魅力です。

自宅と賃貸部分が一体化しているため、得た家賃で住宅ローンの返済に充てることができるなどメリットも大きいといえます。

ただ、賃貸併用住宅はメリットばかりではありませんので、事前にデメリットも理解しておかなければ後のトラブルに繋がります。

そこで、賃貸併用住宅にはどのようなメリットとデメリットがあるのか、未然にトラブルを防ぐために確認しておきましょう。

都心で少しずつ増え続ける賃貸併用住宅の形とは

近年、賃貸併用住宅は都心に建てられることも多くみられますが、都心の場合には木造3階建てで少し規模の大きな戸建であることが多いようです。

1階と2階の半分を3～4つのワンルーム賃貸として活用し、2階の残り半分と3階部分はオーナーが住居する自宅部分という構成が多くみられます。

賃貸併用住宅のメリットは、オーナーの住居となる自宅部分の延べ床面積が全体の50％を超えていれば（銀行によっては50％以上という場合もあり）、賃貸住宅という部分もありながら住宅ローンを利用して建てることができます。

都心で戸建住宅を購入したいけれど、土地が高くてなかなか難しいと考えるサラリーマン世帯などでも、賃貸部分から得た家賃収入で住宅ローンを支払うことができる賃貸併用住宅を選ぶケースが増えているのです。

賃貸併用住宅の場合、一般的な住宅とは異なり、オーナーとして住む上でのデメリットもあります。

まず、入居者が同じ建物に住むことになるため、賃貸経営は管理会社にすべてお任せというわけにはいかず、入居者とのトラブルに巻き込まれる可能性もあります。

特に賃貸併用住宅は木造で建てられることが多いですが、音が響きやすいため生活音のトラブルが起きやすくなることが原因といえるでしょう。

また、いざ賃貸併用住宅を売却したいと考えた時、なかなか買い手がみつからないケースもあり、購入希望者がいなければ思い通りの価格で売れなくなる可能性が高くなってしまう点には注意が必要です。

賃貸併用住宅は建物の半分はオーナーが住む自宅部分となるため、一般的な収益物件よりも利回りはどうしても低くなり、十分な収益が出にくい場合もあります。

賃貸経営で儲けたいという場合には、自宅と収益物件を分けたほうがより高い収益を見込むことができるといえるでしょう。

これらのことを踏まえると、将来はリフォームして二世帯で住むことを検討している場合や、土地が高い場所に一戸建て住宅が欲しいので家賃収入をローン返済に充てたいと言う場合は、賃貸併用住宅を選ぶとよいといえます。

ただ、収益性を重視する場合には想定していたよりも利回りが悪く、儲けに繋がらないと不満を感じることになりますし、入居者と同じ建物に住むことでトラブルなどの対処に追われる可能性も否定できません。

生活スタイルなどによって、一般的な一戸建てにするのか、賃貸併用住宅にするのかしっかり検討するようにしましょう。

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