物件によっては、家賃収入が月々のローン返済額を超える事も少なくない為、
キャッシュフローが +(プラス)の状態で、ご自宅の購入が可能となります。
ちなみに、 投資用のアパート等、賃貸住宅のみ(一棟、区分含め)の物件を購入する場合、
事業用ローンやアパートローンを利用する事になりますので、
金利は住宅ローンに比べ高く(4%程度)、金融機関の審査も厳しいのが一般的です。
特に1件目の投資物件は審査が非常に厳しいと言われております。
住宅ローンの適用には一定のルールがあり、
① オーナー居住部分が賃貸部分の1/2以上
・・・多くの金融機関で可能
② オーナー居住部分が賃貸部分の1/3以上
・・・一部の金融機関で可能(①の金融機関より金利高い)
つまり、賃貸併用住宅を住宅ローンで購入するには、最低1/3以上、オーナー居住部分が必要です。
物件タイプ別 4パターンの比較表